これまで何度か、日本の英語教育について書いてきたが、
今一度書いておきたい。
日本の英語教育は、何かが間違っているということに気付く人が
いないのだろうか、少ないのだろうか、それとも賛成なのだろうか・・・
と、考え込んでしまう。
楽天など社内で英語を使用する企業が増えてきているが、だからと
いって、小学校から英語教育をやり、高校の英語の授業は英語だけで
やるというのは、何かが間違っている。そう思う人は少ないのか？
小学校では、もっと日本語を正しく読み書きできるように指導すべきだろうと
思う。日本語が充分に読み書きできて、日本語での会話が充分でない
子供が英語を覚えても使い物にならない。
なんといっても母国語がしっかりできていなければ英語なんて無理なのだ。
文科省の狙いがわからない。英会話だけならそんなことをしなくてもできる。
だから、文科省は「世界に通用する人材」を求めていて、英語教育を根本的に
見直そうとしているのだと思う。
しかし、それならばなおさら、日本語教育をしっかりやるべきなのだ。
これも以前に書いたが、日本ではディベート教育をあまりやらない。欧米では
小学生から活発なディベート教育をやっている。
立場を変えながら議論をすることによって、普段からの情報量も試される。
自分の考え方をはっきり論理的に言うことも試される。
このようなディベート教育の中で、自国語がしっかり養われてこそ、他国語にも
生かせるのだ。
自国語があいまいにしかしゃべれない人に英語を教えても、それは社会に
通用しない。
文科省は、中高の英語教師の再教育を行っているが、それでも英語だけで
事業を進められるほどの能力を持った教師はそんなにいない。
それよりも、そのような授業についていける生徒は、全体の半分以下だろうと
思われるから、授業が成立しないことが予測される。そのような事態を文科省は
予測できているのかどうか、私は予測していないと思う。
はっきり言っておこう。文科省の官僚は、下々のことがまったくわかっていない。
その結果が、恐ろしい事態を生むことになることも予測できていない。
だれが責任を取るというのか聞きたいものだ。
